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ソーラーフロンティアが米企業と提携し5MWの太陽電池を供給へ

2011年11月22日 13:45

 昭和シェル石油の子会社で、日本の薄膜型太陽電池モジュール製造・販売メーカーのソーラーフロンティア(株)(本社:東京都港区台場、亀田繁明社長)は、米メインストリーム・エナジー社(Mainstream Energy)と提携し、米国全土で事業を展開する。

 両社は供給契約の締結により、本契約に基づいて、メインストリーム・エナジー社(M社)は2011年第4四半期より、約5メガワット(MW)分のソーラーフロンティア製CIS 薄膜太陽電池の販売・設置を行ない、これにより同社は米国全土で事業を展開することができる。

 M社は、米国で個人、法人、官公庁、電力会社などの顧客向けに太陽光発電システム事業を展開しており、太陽光発電システムに関わる資金調達、販売、設計、設置、点検、監視などのサービスを行なっている。現在、米国で3,000件を超える独立系設置業者のネットワークを持ち、これまでに100MWを超える太陽電池と7,500件以上の太陽電池システムを設置している。

 同社は、今年(2011年)7月に、世界最大規模の年産能力を持つ国富工場において、約1GW(1,000MW)の年産能力を確立しており、ドイツやフランスの太陽光発電事業者と提携し、グローバルでの販売体制構築を図っている。今回の提携を契機に、成長市場である米国で事業拡大を図る計画。


【石崎 浩一郎】

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